イラストデジタルマップ「Stroly」、自治体向けに自転車を活用したソリューションを提供する産経デジタルとセールスパートナーシップ締結

2024.08.30

イベント企画立案～周遊体験までをワンストップ＆顧客満足度アップを実現

株式会社Stroly のリリースより

株式会社Stroly（本社：京都府京都市下京区、代表取締役社長：高橋真知、以下：Stroly）は、株式会社産経デジタル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：土井達士、以下：産経デジタル）とのセールスパートナーシップを締結したことをお知らせいたします。

産経デジタルが行ってきたイベントやキャンペーン企画立案～運営などに、Strolyが運営する位置情報（GPS）と連動したイラストデジタルマップ「Stroly」を活用することでわかりやすくて楽しい周遊体験をワンストップで実現します。これにより、イベント等への来訪者や観光客の満足度を高める魅力的なプロモーションを提供します。

■産経デジタルの企画力とイラスト×機能×データを駆使したStrolyで新たなソリューションを

各自治体様が抱える課題に対して、全面的にサポートし、「自転車×周遊イベント」、「バーチャルサイクリング×インバウンド施策」など、保有するあらゆるアセットを駆使して強力なコンテンツを生み出す産経デジタルと、イラストや機能、データを駆使したWEBマッププラットフォーム「Stroly」が組むことで、さらに満足度の高い周遊体験を実現します。

そのほか、年々注目度が高まっているBtoB向けの国際技術展やカンファレンス、コンベンションなどの施工・運営、ゲーム・エンタテイメントメディア「IGN JAPAN」の運営を通じたゲーム関連のプロモーションやイベントの企画・運営などを手掛ける産経デジタルの事業でも、「Stroly」とタッグを組むことで新しいイノベーションが起こせると考えています。

わかりやすいイラストデジタルマップを活用することで、イベントにおけるリアルタイム情報の発信や来訪者の行動履歴の可視化（ヒートマップ化）、情報更新やペーパーレスなど、あらゆる方面で効果や付加価値を生み出します。Strolyは、産経デジタルとの協業で、より良い顧客体験を生み出し、クライアントや顧客、ターゲット層に対して、より良いソリューションを提供していきます。

■タッグを結ぶことでイベント事前事後の周遊体験を充実バーチャルサイクリングと組み合わせインバウンド施策にも

産経デジタルでは、サイクルロードレースチーム所属歴のあるスタッフ監修による自転車コースの開発や自転車関連業界の著名選手やインフルエンサーを起用した動画コンテンツの制作、坂道や狭い道が多い自治体に向けてe-BIKE（電動アシスト自転車）を導入したレンタサイクルプランなどを提唱し、観光資源の創出や来訪契機促進の施策をプロデュースしてきました。「Stroly」との協業によって、このようなイベント企画を契機に来訪した方々のイベント事前事後の周遊体験をさらに充実化させ、訪れた人々のエンゲージメントアップができると確信しています。

また、コロナ過で需要が高まった、自転車の後輪に専用機材を取り付けてオンライン上で世界中のサイクリストとライドできる「バーチャルサイクリング」事業にも注力しており、産経デジタルは、昨年末に台湾のバーチャルサイクリングアプリ「WhiizU」（ウィズユー）と国内におけるセールスパートナー契約を締結。国内のナショナルサイクルルートやライドイベントでも人気のヒルクライムのコースなどを「実写」で収録・アップデートし、多くの方が気軽に試走やトレーニングできる環境を整備しています。このバーチャルサイクリングアプリを活用すれば、自治体様の魅力的な風景や観光スポットの紹介ができるため、全国や海外に向けたバーチャルサイクリングを活用した観光PRプランもご用意しています。このようなプランを通じて観光誘致につなげた実績や「Stroly」のサービスも踏まえ、来訪者に向けた周遊パッケージ企画もご提供していきます。

■「Stroly」の特徴
イラストデジタルマップ「Stroly」は、世界観を感じられるわかりやすいイラストを通じて、そのエリアのワクワクする情報に「出会って・知って・体験する」までを徹底的にガイドする世界で唯一のイラストマップとロケーション技術を組み合わせたWEB型のマッププラットフォームです。アプリのダウンロードは不要。イラストや手描き、どんなデザインのオリジナルマップでも縮尺はそのままにGPSと連動でき、今どこに自分がいて、近くにどんなおすすめ情報があるのかが一目で確認ができます。課題や目的に応じて最適化されるため、利用者の「次」の行動を促すことができます。

さらに、海外観光客増で需要が高まる多言語にも対応。バスや動く対象物の位置情報をマップ上に表示することもでき、公共交通機関の利用促進にも期待できます。

「行動を促す」点では、ほかにもユニークな機能があり、最短ではなく“おすすめ”ルートを表示する経路案内や、スタンプラリー・クーポン機能も搭載。シーズナル毎にスポット情報やコンテンツも都度変更可能で、年間を通じたコミュニケーション生成や話題醸成にも最適できます。「Stroly」利用者の行動データも取得でき、PDCAサイクルで効果検証や課題解決までをワンストップで手掛けることも可能となっています。

全国への展開力は勿論、産経デジタルのメディア力はとても魅力的であり、イラストデジタルマップ「Stroly」の活用方法や利用者を広げるチャンスだと考えております。