Kansai XR EXPO、2025年1月23日に大阪で開催
「Kansai XR EXPO」XR×社会課題×万博 ‐近未来技術が導くwell-being‐
2025年1月23日(木)、大阪市のQUINTBRIDGE(クイントブリッジ)にて「Kansai XR EXPO」が開催されます。本イベントは、XR(拡張現実、仮想現実、複合現実)技術を活用して社会課題を解決する取り組みを紹介する場として、多様なセッションや展示が予定されています。
開催概要
- 日時:2025年1月23日(木)14:00~18:00
(同日18:30~20:45には「関西越境人材×XR企業ピッチイベント」を開催) - 会場:QUINTBRIDGE(大阪市都島区東野田町4丁目15-82)
Webサイト https://www.quintbridge.jp/
JR大阪環状線「京橋駅」北口、京阪本線「京橋駅」西口から徒歩約10分 - 主催:近畿経済産業局
- 共催:NTT西日本 QUINTBRIDGE、日本弁理士会
- 参加費:無料(事前登録が必要)
イベントの見どころ:パネルディスカッションからブース展示まで多様なコンテンツ
会場では、地方創生や教育、働き方改革などの分野で活用される最先端技術を体験できる展示ブースや、専門家によるパネルディスカッション、トークセッションが行われます。特に「XR × 社会課題 × 万博」をテーマにしたディスカッションでは、技術がもたらす未来社会への可能性が語られる予定です。また、若者支援や教育分野での実例紹介も見逃せません。さらに、企業のXR技術を体験できる展示会では、株式会社アイエンターやiPresence株式会社などの企業が革新的なソリューションを紹介します。
パネルディスカッション
「XR × 社会課題 × 万博 ‐近未来技術が導くwell-being‐」をテーマに、XR技術の最前線を探るパネルディスカッションが行われます。
- ファシリテーター:上田泰成氏(新潟県三条市副市長)
- 登壇者:クリストファーズ・クリスフランシス氏(iPresence株式会社 代表取締役社長)
中島さち子氏(株式会社steAm 代表取締役)
松村卓司氏(株式会社パソナグループ 常務執行役員)
京村順二氏(日本弁理士会2025大阪・関西万博対応委員会委員長)
トークセッション
【#若者就労】トークセッション#1「バーチャルわかものハローワークについて」
大阪労働局やクラスター株式会社がバーチャル環境での若者支援の取り組みを紹介。
「バーチャルわかものハローワーク」は、メタバース内で就職支援を提供する若者向けサービス。相談や動画視聴、イベントを大阪わかものハローワークが運営しています。
【#探求教育】トークセッション#2「高校探究教育の先に見えるXRやAI」
大阪府立淀商業高等学校や株式会社TONOTOKERAIが最新の教育事例を発表。
同校は「AKINDO SPARKLE株式会社」を設立し、アントレプレナーシップ教育を推進。国内初の「メタバース淀翔モール」を開催し、アバター接客を実現。現在、生徒が課題研究で店舗空間の設計や運営を行い、実践的な学びを深めています。今後は、全国の高校生と連携し、世界と繋がるECプラットフォームへ発展させる計画。
展示ブース
最新のXR技術を体験できる展示ブースでは、以下の企業が出展予定です
- 株式会社アイエンター:MRデバイスを活用した同社サービスAIコンシェルジュの疑似体験
- iPresence株式会社:ローカル5Gに接続したテレロボを展示。遠隔操作でその場にいるかのような臨場感を体験できます
- 株式会社クロスリアリティ:経産省認定のXR・メタバース専門家育成講座をご案内。助成金対象で受講可能。短期集中やeラーニングで最新技術を学べます
- 株式会社セカンドハート:糖尿病教育が変わるVR体験。患者の行動変容を促す「どうすればいい?」を引き出す新たな教育コンテンツ
- メガソフト株式会社:試住が可能な時代に、メガソフトのVRソリューションが空間づくりや建築人材育成で活躍中。
関西越境人材×XR企業ピッチイベント
近畿経済産業局は、大手企業の「越境人材」とスタートアップ(J-Startup KANSAI)の交流を促進する「関西越境人材×スタートアップコミュニティイベント」を開催します。越境人材とは、社内外の調整やネットワーク活用に長けた中堅社員のことで、新規事業やイノベーションを担う存在です。イベントでは、株式会社栗本鐵工所や株式会社ワントゥーテンが登壇し、NTT西日本の及部一堯氏がモデレーターを務めます。
お申し込み・詳細情報
参加希望の方は、近畿経済産業局の公式Webサイト(こちら)から事前登録をお願いいたします。最新のXR技術と社会実装の未来に触れる貴重な機会です。ぜひご参加ください!
※本記事は報道発表資料をもとに作成しています。詳しくは公式Webサイトをご覧ください。