CES 2025 Japanパビリオン 出展する日本のスタートアップ31社が決定/革新技術で世界に挑む
2025年1月7日から10日にかけて、米国・ラスベガスで開催される「CES 2025」において、スタートアップ専用エリア「Eureka Park」内の「「Japan（J-Startup）パビリオン」に日本のスタートアップ31社が出展します。「Japanパビリオン」はジェトロ（日本貿易振興機構）が設置し、AI、ロボティクス、サステナビリティなど、多様な分野の最先端技術が一堂に会する場として注目を集めています。
出展企業するスタートアップ企業の顔ぶれ
Japanパビリオンに参加する31社は、それぞれが独自の視点で社会課題に挑み、未来を変える可能性を秘めた革新的なソリューションを提供します。注目の企業とその技術をご紹介します。
- 株式会社BionicM
同社は「ロボットと人間を融合するモビリティデバイスの研究および開発」を行っています。スマート義足を開発。義足ユーザーに自然な歩行体験を提供し、日常生活の質を向上させる技術で国際的な関心を集めています。 - Qolo株式会社
車いすに革新をもたらす次世代歩行支援デバイスを提案。車椅子ユーザーの立ち上がることを支援する、立った姿勢でも乗れる車椅子です。移動の自由を支援し、障害者や高齢者の自立生活を実現する製品を披露します。 - SceneryScent
嗅覚技術を活用した新しい体験を提供。VRやマーケティング分野での応用により、空間を香りで演出し、没入感を高めるユニークなソリューションを展示します。 - アスエネ株式会社
「気候変動 × テクノロジー事業に取り組む次世代サステナブル経営支援企業」
企業向けエネルギー管理プラットフォームを展開し、カーボンニュートラル達成を支援。環境負荷を軽減する持続可能な取り組みが注目されています。 - Tensor Energy
再生可能エネルギー発電所と蓄電池の財務と電力の管理を行うクラウドプラットフォームを開発する同社。エネルギー問題に対応する実用的なソリューションで存在感を示します。 - 株式会社アクセルスペース
超小型衛星関連事業を手掛けています。小型衛星を活用した観測データを提供。農幅広い分野での応用が可能な高精度の衛星技術が展示されるでしょう。
CES 2025におけるJapanパビリオンの役割
Japanパビリオンは、Eureka Parkの入り口近くに設置される予定です。抜群の立地で来場者の注目を集めることが期待されています。ジェトロは2019年からこのパビリオンを運営し、日本のスタートアップの海外進出を支援。今年はさらに、イノベーションアワード受賞経験者の嶋田敬一郎氏をスーパーバイザーに迎え、出展企業への多角的なサポートを強化します。
日本発スタートアップのグローバルな可能性
CES 2025に出展するスタートアップは、環境問題、健康、エネルギー効率、次世代技術といった地球規模の課題に挑戦し、社会に革新をもたらすプロダクトを開発しています。これらの技術を世界市場にアピールし、新たなパートナーシップを築く絶好の機会となります。
CES公式Webサイト https://www.ces.tech/
CES2024
来場者数 : 138789人
出展社数 : 4312社
CES（Consumer Electronics Show）とは？
CES（Consumer Electronics Show）は、世界最大級の家電およびテクノロジーの見本市で、毎年1月に米国ラスベガスで開催されます。1967年にスタートし、世界中の企業や専門家、メディアから注目を集めるイベントとして長い歴史を誇ります。
- 最新技術の発表の場
CESは、新製品や技術革新の発表の場として、業界全体に影響を与える重要なイベントです。過去には、初代VCR（ビデオカセットレコーダー）、DVDプレーヤー、プラズマテレビなど、画期的な製品が初披露されました。 - 出展分野の多様性
家電製品からスタートしたCESは、現在ではAI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）、自動運転技術、デジタルヘルスケア、ロボティクス、VR/AR、サステナビリティなど、多岐にわたる分野をカバーしています。 - スタートアップの登竜門
CESの「Eureka Park」は、スタートアップ専用エリアとして、革新的な技術やサービスを提供する新興企業が世界市場にアピールできる重要な場です。多くのスタートアップがここで注目を集め、成功への道を切り開いています。 - イノベーションアワード
CESでは、技術革新やデザイン性が優れた製品に「CESイノベーションアワード」が授与されます。この賞は、製品や技術の認知度を高めるだけでなく、業界での注目を集めるきっかけともなります。
※写真は CES2024 のものです。著作権は Consumer Technology Association (CTA)に帰属します。
