香港フードエキスポ2025（HKTDCフードエキスポ）来場者50万人、日本企業も多く出展するアジアの食の祭典 8/14～18開催
毎年8月に開催される「HKTDCフードエキスポ（香港フードエキスポ）」は、香港貿易発展局（HKTDC）が主催する食品・飲料の総合見本市です。日本にとって重要な農林水産物・食品輸出先である香港市場へのゲートウェイとして、その重要性は計り知れません。本記事では、その歴史と特徴、そして今年の開催概要についてご紹介します。
HKTDCフードエキスポ イベント概要と歴史
30年以上に及ぶ歴史を持ち、直近では50万人を超える来場を記録
HKTDCフードエキスポは、香港貿易発展局（HKTDC）が主催する食品・飲料の総合見本市で、1989年（または1990年）に第1回が開催されて以来、毎年8月に香港コンベンション＆エキシビションセンター（HKCEC）を会場としています。当初は香港域内の食品展示会としてスタートしましたが、30年以上の歴史を重ねる中で、その規模と内容は飛躍的に拡大し、現在ではアジア有数の食品イベントとしての地位を確立しています。
主な歴史的変遷を見ていきましょう。2009年には「香港インターナショナル・ティー・フェア」を初めて併催し、以降、他の関連展示会との同時開催が恒例となり、より多様な来場者を引き込むようになりました。特に2014年には「Home Delights Expo（家電・日用品展）」、2016年には「Beauty & Wellness Expo（美容・健康博）」を併催することで、フードエキスポは食だけでなく、ライフスタイル全般を網羅する大型イベント群へと発展を遂げています。パンデミック以前の2018年には、約20の国・地域から1,600社近くの出展社を集め、約60の国・地域から22,000人もの海外バイヤーが来場しました。一般来場者を含めると総来場者数は40万人台後半に達し、その国際性はアジア市場における中心的なプラットフォームとしての地位を不動のものにしました。
2019年には第30回の節目を迎え、過去最大規模の盛況を見せました。日本を含む各国が大型パビリオンを展開し、「コーヒー・アベニュー」といったテーマゾーンも新たに登場するなど、常に市場のトレンドを取り入れる姿勢が見られます。しかし、2020年には新型コロナウイルス感染症の影響により、1989年以来続いたイベントが初めて開催中止という苦渋の決断を迫られました。
それでも、主催者であるHKTDCは粘り強く対応し、2021年、2022年には感染対策を講じながらも規模を縮小して開催を強行。試食禁止などの制約がある中でも、市民の食への関心は衰えることなく、それぞれ約45万人もの来場者を記録し、香港政府の消費券発行も相まって活況を呈しました。この時期は、消費者が景品や格安販売を目当てに徹夜で列に並ぶ光景が見られるなど、イベントの持つ「消費の祭典」としての顔が強く印象付けられました。
そして、コロナ禍を経て市場の構造変化に的確に対応すべく、HKTDCは2023年に抜本的な戦略転換を実行しました。その中核が、従来の「Trade Hall（業者商談ホール）」を「Food Expo PRO」として正式にリブランディングし、その機能を大幅に強化したことです。これは単なる名称変更ではなく、より効率的で成果に直結する商談機会への需要の高まりに応えるため、独立したB2Bブランドへと昇華させる戦略的な進化でした。この改革は、リアル展示会とオンラインプラットフォームを融合させた「EXHIBITION+」ハイブリッドモデルの導入によって技術的にも支えられています。
2024年には、フードエキスポ（一般公開）とFood Expo PRO（商談展）、そしてティーフェア、ホームデライツエキスポ、ビューティー＆ウェルネスエキスポの5つのイベントが同時開催され、合計50万人超の来場者と、30の国・地域から1,860社以上の出展者を集めました。約20,500人の海外バイヤーが訪れ、市民の1人当たり平均消費額は1,615香港ドル（約2万8千円）に達するなど、コロナ禍前を上回る盛況ぶりで、名実ともにアジア最大級のフードイベントとして完全に復活を遂げました。
こうした歴史から、HKTDCフードエキスポは着実に成長を続け、来場者数は直近では50万人規模へと拡大し、出展社も世界中から約1,000～2,000社が集まる一大イベントに発展しています。特に近年は食品だけでなく茶、家庭用品、美容といった複数分野のフェアを同時開催することで集客力を高め、香港の夏恒例の産業・消費の祭典として定着しています。
一般向け、ビジネス向けが同時に開催されるハイブリッドな開催スタイル
HKTDCフードエキスポ最大の特徴は、一般消費者向けイベントと業界向け商談展が一体となったハイブリッド型の食品見本市である点にあります。他の多くの国際食品見本市が主にBtoB商談に特化しているのに対し、フードエキスポは「Public Hall（一般公開ホール）」と「Food Expo PRO（業者商談ホール）」の両方を併設しています。これにより、出展者は世界各国のグルメを消費者に直接販売・プロモーションできると同時に、業界バイヤーとの商談を通じて新規販路を開拓できるという、一石二鳥の構成が実現されています。この構成は、香港がアジアのハブとして、消費市場とビジネス市場の両面を併せ持つ強みを生かしたものと言えるでしょう。
具体的には、一般向けのPublic Hallでは、地元香港を含む各国の食品・飲料が所狭しと販売・展示され、訪れた市民は試食やショッピングを楽しみながら世界の味を体験できます。一方で、Food Expo PROは商談専用エリアとなっており、初日から2日間は業界関係者のみ入場可能で、各ブースで輸出入や流通に関する商談・ネットワーキングが行われます（最終日は一部一般開放されます）。このように、BtoCとBtoBの融合が図られている点が、他に類を見ないユニークさと言えます。
フードエキスポにはテーマ別ゾーンの充実も特徴的です。Public Hall内には世界各地の高級食材や名産品を集めた「Gourmet Zone（グルメ・ゾーン）」が設けられており、「アジアン・キュイジーヌ」「ウェスタン・デリカシー」「スイート・デライト」「グリーン・パレット」「コーヒー・アベニュー」「ビア・チアーズ」「ワイン・ウイスキー・ワンダーランド」といったテーマゾーンが展開されます。ここでは、各国の珍味や逸品が並びます。
試食体験とエンターテインメント性もフードエキスポの大きな魅力です。通常、会場内の各ブースでは新商品や名物の試食サービスが積極的に提供され、来場者は味見をしながら商品を選ぶことができます。さらに、ステージイベントも充実しており、有名シェフによるクッキングデモンストレーションやトークショーが毎年開催されています。近年はテーマ別の特別イベントも企画され、2024年には日替わりで「中国各省の美食」「ハッピーフライデー（ワイン試飲）」「日本・韓国デー」「ウェルネス週末」といった4つのテーマデーが初導入されました。
ビジネスマッチングサービスも充実しています。HKTDCは近年「EXHIBITION+」と称してオンライン商談プラットフォーム（Click2Match）を提供し、物理会期の前後も含め約2週間にわたりオンライン上で出展企業と海外バイヤーのマッチングを支援しています。会期中も、出展者と有力バイヤーの事前アポイントやネットワーキングイベントが主催者によって設定され、効率的に商談が行える環境が整えられています。同時開催展との相乗効果も大きく、展示分野を超えた集客が生まれている点も見逃せません。
2025年のHKTDCフードエキスポ開催概要
HKTDC Food Expo 2025は、2025年8月14日（木）から18日（月）の日程で、例年通り香港・湾仔の香港コンベンション＆エキシビションセンター（HKCEC）にて開催が予定されています。
開催概要
名称：HKTDCフード・エキスポ
会期：2025年8月14日～18日
会場：香港コンベンション＆エキシビション・センター
(Hong Kong Convention and Exhibition Centre, 1 Expo Drive, Wan Chai, Hong Kong)
同時開催イベント（一般向け）
HKTDC ホーム・デライツ・エキスポ、HKTDC ビューティー＆ウェルネス・エキスポ、HKTDC 香港インターナショナル・ティーフェア
同時開催イベント（業界関係者向け）
HKTDC フード・エキスポ PRO、HKTDC 香港インターナショナル・ティーフェア。漢方・健康食品の現代化に関する国際会議
公式Webサイト https://www.hktdc.com/event/hkfoodexpo/en
2025年のイベントも前年を上回る規模と活気を見せることが予想されます。主催のHKTDCは、2024年の実績を踏まえ、2025年も約50万人規模の来場者と、世界各国からの多数の出展を見込んでいると考えられます。実際、2024年の5つの同時開催フェアには合計30の国・地域から1,860社が参加しており、2025年も同程度の国際色豊かな展示となるでしょう。
注目される分野、ハラール、フードテクノロジー
2025年のフードエキスポでは、昨今の食品業界トレンドを反映した新たな取り組みやテーマ展示がさらに発展すると予想されます。HKTDC関係者によれば、特にハラール食品とフードテクノロジー分野に注力する方向が示されています。2024年に初登場したハラール食品ゾーンは好評を博し、100社規模のハラール認証製品出展が実現しました。2025年はこのハラールセクターを一段と拡充し、出展企業の輸出市場多角化や香港をハラール流通拠点とする取り組みを後押しするといいます。
さらに、代替タンパク質（プラントベース食品）や食品テクノロジーも重要なトピックです。欧米発の植物肉ブームはアジアでも新興段階ながら着実に広がりつつあり、アジア各国でフレキシタリアン層や健康志向層への浸透が進む見通しです。業界調査によれば、2025年時点で世界の代替肉市場規模は約113億ドルに達し、今後年率8.66%で成長、特に中国本土が世界最大の市場になると予測されています。こうした背景から、Food Expo 2025でも代替肉・植物由来食品、培養食品などの最新プロダクトが紹介されるでしょう。2024年にはビーガン向けの人工卵（ポーチドエッグ）や卵白由来の低カロリー米、乳糖フリーの黒ゴマペースト等が展示され注目を集めました。2025年もフードテック企業やスタートアップの参加を促し、最新技術の展示やフードテックシンポジウムが開催される予定です。AIを活用したパーソナル栄養分析や3Dプリンターで作る創作料理、食品包装の新技術など、食産業の未来を感じさせるテーマが議論・披露される見込みです。
ウェルネス、サステナビリティも重要性を高める
健康志向・ウェルネスも重要なキーワードです。アジアの消費者の間で「食で健康を支える」意識が高まっており、オーガニック食品や機能性フード、スーパーフードといった商品への関心が一段と強まっています。今年のエキスポでもグリーンフード、オーガニック農産物、栄養強化食品などがフィーチャーされるでしょう。
サステナビリティ（持続可能性）も見逃せません。HKTDCフードエキスポでは近年、環境配慮の取り組みとして使い捨てプラスチック削減などが進められています。実際、2019年にはHKTDCが来場者にマイ食器・マイ箸の持参を呼びかけ、多くの人が協力したと報じられました。2025年も出展各社からエコ包装やフードロス削減の取り組みが紹介されると期待できます。地産地消やフードマイレージ低減の流れもあり、地域食材の活用もテーマの一つです。中国本土の農業省系パビリオンでは各省の特産品が大々的にPRされる見込みで、日本企業も国内各地域の食材を武器に海外市場開拓を図るでしょう。
このようにHKTDCフードエキスポ2025は、ハラール対応・代替タンパク質・食品テクノロジー・健康志向・サステナビリティといった旬のテーマに焦点を当てながら、過去の成功要因である「楽しく美味しい消費者体験」と「効率的な商談機会」の両立をさらに推し進める場となりそうです。開催直前にはHKTDCから詳細テーマやイベントプログラムが発表される見通しで、日本企業を含む出展者がどのような新企画を披露するのか注目されています。
日本企業の動向
香港は2005年から16年、日本食品輸出額第1位。現在も第2位
HKTDCフードエキスポは、日本企業にとって香港市場およびアジア市場へのゲートウェイとして極めて重要な位置づけを持ちます。香港は長年、日本産食品の最大の輸出先であり（2005年～2020年まで16年連続で日本食品輸出額第1位、近年では第2位）、高い購買力と親日的な嗜好を持つ顧客層が存在する魅力的な市場です。さらに香港の商業ネットワークを通じて中国本土や東南アジアへの販路開拓も期待できることから、多くの日本企業・団体がこのエキスポを海外展開の登竜門と位置付けています。
日本企業の出展は多く、大きな存在感
実際、HKTDCフードエキスポには毎年多数の日本企業が出展しており、その規模は他国を圧倒するものがあります。日本パビリオン（ジャパンパビリオン）は海外勢の中で毎回最大規模を誇り、2019年には日本が「最大のナショナルパビリオン」として位置付けられました。JETRO（日本貿易振興機構）や各自治体の支援の下、地方自治体と地元企業が合同でブースを構えるケースも多く、例えば2014年には日本から38自治体・合計252社が出展しています。近年でも概ね毎回100社以上の日本企業が参加しており、その内訳はJETRO取りまとめによるジャパンパビリオン（中小企業中心）約50社に加え、独自出展の大手企業・団体という構成になっていました（2023年はJETRO枠約50社に加え、大企業や地方自治体単独出展が相当数参加）。こうした大規模出展により、日本ブースは会場でもひときわ存在感を放つエリアとなっています。
日本からの出展目的は大きく二つ。業務用販路拡大と消費者への直接のPR
日本側出展者の目的は大きく分けて二つあります。一つは業務用販路の開拓・拡大で、香港やアジア各国の卸・小売バイヤー、飲食店関係者との商談による輸出契約の獲得です。もう一つは消費者への直接PR・市場テストで、香港の一般消費者に自社商品の魅力を訴求し、その反応を商品改良やマーケティングに活かすことです。HKTDCフードエキスポはこの両面を一度に実現できる場であり、日本企業にとって効率的な輸出促進の機会となっています。
出展分野は多岐にわたる
日本企業の出展分野は多岐にわたりますが、特に農水産物・加工食品の高付加価値品が中心です。海産物、米菓・菓子、調味料、日本酒・焼酎、緑茶、和牛、果物など、日本ならではの高品質な食品が数多く並びます。近年は健康志向ブームを受けて、日本産の健康食品・調味料（例えば麹を使った発酵食品や低塩みそ、植物由来の代替肉製品など）も出展が増えています。また、地域色あふれるブース演出も特徴で、自治体ブースでは郷土色を前面に押し出したディスプレイで訪問客の目を惹きます。2024年には青森県の企業が青森ねぶた祭の山車を飾ったブースを展開し、会場の話題をさらいました。同ブースでは青森産の新鮮卵や岡山県産シャインマスカット、佐賀県産巨峰などの高級フルーツ、さらに香港市場向け新商品の日本産牛乳などを販売し、大型の買い物カートを引いた来場者が行列を作る盛況ぶりでした。大手食品メーカも毎年大きなブースを構え、カップ麺など人気商品を山積みしてプロモーションを行っています。会場では限定フレーバーの即売や試食企画を打ち出し、巨大な買い物袋を抱えたファンが詰めかける光景が恒例となっています。日本ブースはこのように質・量ともに充実しており、香港の来場者にとって「日本グルメの祭典」と映るほどの存在感を示しています。
ジェトロの支援はパビリオンからジャパンエリアとしての支援へ
2025年のHKTDCフードエキスポにおける日本からの出展には、大きな変化が起きそうです。これまで、HKTDCフードエキスポにおける日本の存在感は、ジェトロが組織する大規模な「ジャパンパビリオン」によって象徴されてきました。このパビリオンは、特に海外展開の経験が少ない中小企業にとって、香港市場への第一歩を踏み出すための重要な足場として機能してきたのです。統一されたデザインのブース群は、バイヤーに対して「日本」という国全体のブランド力を強くアピールする効果も持っていました。
ジェトロでは本年は従来のジャパンパビリオンでの出展支援ではなく、香港貿易発展局（HKTDC）と連携して本見本市の出展企業・団体の皆様を「ジャパンエリア」として集めたうえで、オールジャパンとして香港バイヤーに対し存在感を示す側面支援（出展費用は各自負担）をさせていただくことになりました。
ジェトロ Webページより引用
ジェトロのWebページ https://www.jetro.go.jp/news/announcement/2025/ee95ae1977d98155.html
しかし、ジェトロは2025年、従来のジャパンパビリオンを設置せず、事業内容を変更することを公式に発表したのです。このニュースは、一見すると日本からの出展意欲の減退と捉えられかねませんが、その背景を深く探ると、むしろ日本と香港の食品貿易関係が新たな成熟期に入ったことを示す、ポジティブなシグナルと解釈できます。
ジャパンパビリオンのようなプラットフォームは、市場参入の初期段階で最も重要な役割を果たしますが、日本の地方自治体や有力企業が、今やその「傘」を必要とせず、独自の戦略で香港市場に挑めるようになったということは、それだけ市場への理解が深まり、直接的な関係が構築された証拠といえるでしょう。
2025年も、日本から多数の企業・団体がフードエキスポに出展を予定しています。今年も大手・有名企業がブランドPRのため出展する可能性があります。日本側出展者は香港市場で好まれる高品質・安全・美味のイメージを打ち出しつつ、近年のトレンドである健康志向やサステナブル志向にも応える商品提案を強化してするでしょう。各企業とも香港でテストマーケティングを行い、その結果を商品改良や他市場展開にフィードバックする狙いがあり、香港の消費者の反応は注目されています。
まとめ：日本企業にとっては重要な試金石となる展示会、ハラール、フードテクノロジー、ウェルネス…最先端のテーマに注目
HKTDCフードエキスポは、その長い歴史と、一般消費者と業界プロフェッショナルの双方に価値を提供する展示スタイルによって、アジアの食品・飲料業界において揺るぎない重要性を確立してきました。特に2025年開催では、ハラール食品やフードテクノロジー、健康・ウェルネス、サステナビリティといった最先端のテーマに焦点を当て、香港が国際的な食のハブとしての役割を一層強化することが期待されます。
日本企業にとって、香港は引き続きアジア市場への戦略的ゲートウェイであり続けます。HKTDCフードエキスポは、まさに日本の食品産業にとって「売れるものを探し、売りたいものを試す」絶好の場であり、香港の消費者から得られる貴重なフィードバックは、今後のグローバル戦略を構築する上で不可欠な要素となるでしょう。2025年のイベントは、これまでの成功を土台としつつ、市場の変化に適応し、さらに進化し続けることで、新時代においてもアジアの食のハブとしての地位を確固たるものにしていくに違いありません。
関連記事：海外展開、フード展示会
