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10/8更新【CEATEC 2026】10月13日～16日、幕張メッセで開催。今年のコンセプトは「Transformation」、注目の出展社情報も多数掲載

2026.10.07 2026.10.08

千葉県の幕張メッセにおいて、2026年10月13日から16日までの4日間、デジタル技術の総合展示会「CEATEC 2026」が開催されます。あらゆる産業や業種から人、技術、情報、構想が集う本展示会は、分野を超えた共創を促進し、新たな市場の創出や社会像を描き出す役割を担います。これまでの歩みや、今年のコンセプトである「Transformation」を体現する展示の詳細、幕張メッセでの見どころを整理してお伝えします。
※2026年10月8日　出展ブース情報更新

デジタル技術で社会実装を加速する共創の舞台

CEATEC（シーテック）は、一般社団法人電子情報技術産業協会が主催する、日本を代表するデジタル技術の総合展示会です。共催団体として一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会と一般社団法人ソフトウェア協会が名を連ね、運営はCEATEC運営事務局である一般社団法人日本エレクトロニクスショー協会が担当しています。

本展示会は、優れた技術や構想を披露する機会を提供する場にとどまらず、それらがもたらす変革の価値を高め、実際の社会実装を加速させるための場として位置づけられています。2026年の会期は10月13日から16日の4日間で、開場時間は各日10時から17時までです。会場は幕張メッセ。全来場者が事前に登録を行うことで、無料で入場することができます。

開催概要

名称：CEATEC 2026（シーテック 2026）［Combined Exhibition of Advanced Technologies］
開催テーマ：Transformation – 企業が、産業が、そして社会が変わる –
開催趣旨：あらゆる産業・業種の人と技術・情報が集い、「共創」によって未来を描く
会期：2026年10月13日（火）〜16日（金） 10:00〜17:00
会場：幕張メッセ
入場：無料（全来場者登録入場制）※入場にはオンラインでの登録が必要です。
主催：一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA）
共催：一般社団法人情報通信ネットワーク産業協会（CIAJ）、一般社団法人ソフトウェア協会（SAJ）
後援（予定）：総務省、外務省、厚生労働省、経済産業省、国土交通省、デジタル庁、独立行政法人日本貿易振興機構（ジェトロ）、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）、国立研究開発法人産業技術総合研究所（AIST）、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）、独立行政法人中小企業基盤整備機構、千葉県、千葉市、NHK、一般社団法人日本民間放送連盟、一般社団法人日本経済団体連合会、一般社団法人日本自動車工業会、日本商工会議所、東京商工会議所、千葉商工会議所
運営：CEATEC 運営事務局（一般社団法人日本エレクトロニクスショー協会）
公式サイト　https://www.ceatec.com/ja/

デジタル技術の進化とともに産業変革を牽引してきた歩み

本展示会は、これまでの歴史の中で、デジタル技術の進展に合わせて産業や社会のあり方を変える役割を果たし、進化を遂げてきました。CEATECのエグゼクティブプロデューサーを務める鹿野清氏は、これまで本展示会がデジタル技術の進歩に寄り添い、変革を導く場として歩んできたと振り返っています。

近年における具体的な実績としては、2024年に一般社団法人日本自動車工業会が主催する「Japan Mobility Show Bizweek」との共同開催を初めて行いました。デジタルとモビリティという、かつては異なる枠組みにあった2つの領域を接続し、産業横断的な共創を創出する新しい試みを成功させています。

2025年に開催された前回の本展示会では、スマート水産や海洋環境のモニタリングに焦点を当てた「海洋デジタル社会パビリオン」が初めて展開されました。このパビリオンには12の企業や団体が出展し、「作業」「育て方」「働き方」の3つの変革をテーマに、技術展示やカンファレンスが行われました。その結果、デジタル大臣や農林水産副大臣をはじめとする政府関係者、加えて台湾や欧州を含む13の国と地域からの来場者が訪れるなど、国際的な共創の場として確かな足跡を残しました。本展示会は、こうした過去の成果を踏まえ、社会実装に向けた実践的な取り組みを毎年積み重ねています。

モビリティとの連携や海洋デジタル技術の拡充を図る2026年の新たな挑戦

今年度における最大の特徴の一つが、2024年以来、2回目となる「Japan Mobility Show Bizweek 2026」との併催です。このモビリティ関連のイベントは、自動車産業をはじめとする多様な企業と、次世代を担うスタートアップが参画し、ビジネスの共創を創出することを目的としています。会場は幕張メッセの2ホールおよび3ホールで、本展示会と同じ日程で行われます。

日本自動車工業会のモビリティショー委員長を務める宮崎洋一氏は、この併催に寄せて、1社対1社の関係にとどまらない複数社による共創の推進や、事業段階に合わせた「アクセラレーションプログラム」の導入を検討していると説明しています。デジタル技術を起点としたモビリティ産業との連携深化は、幅広い産業の共創を呼び起こす契機として捉えられています。

今年の「海洋デジタル社会パビリオン」は、前年の成果を受けて規模と内容を拡大して設置されます。スマート水産や養殖、環境問題の解決、食の安全保障、再生可能エネルギー、水中ロボットといった海洋ビジネスの最前線が紹介されます。参加者として、株式会社アイエスイー、ALANコンソーシアム、富士通株式会社、株式会社ロボティクスセーリングラボ、一般社団法人日本水中ドローン協会、一般財団法人マリンオープンイノベーション機構などの民間企業・団体が決定しているほか、国土交通省や水産庁、内閣府総合海洋政策推進事務局（調整中）といった官公庁、加えて国立研究開発法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）などの教育・研究機関が幅広く協力します。

このパビリオンにおける新たな挑戦として、次世代リーダー育成プログラム「Blue-Shrimp Summit.」が始動します。これは、芸術の社会実装を掲げるスタートアップである株式会社アートチューンズ（artTunes）が主催・運営し、JAMSTECの海洋STEAM推進課がパートナーとして協力する共創企画です。本プログラムでは、「次世代に、どのような海を手渡すのか」をテーマに据え、学生による3人1組のチームが将来の海のあり方についての問いを立て、構造を捉え、価値を示し、社会へ具体的な提言を行う実践的な活動を支援します。学術、ビジネス、表現の3つの視点から、海を深く理解して社会に接続できる次世代リーダーの育成が試みられます。

多角的な議論を展開するカンファレンスおよび事前登録の受付手順

幕張メッセの国際会議場で行われるコンファレンスでは、全日程を通じて多彩な登壇者が議論を交わします。議論の主題は以下の5つの主要なテーマに整理されています。

第一に、気候変動や人手不足、少子高齢化、エネルギー、医療といった問題に立ち向かう「Social Challenges to be solved（社会課題を解決する）」です。第二に、モビリティやスマートシティ、宇宙、ライフサイエンスを議論する「Vision for the future（将来像をえがく）」です。第三に、生成AIや半導体、次世代通信、データクラウドの技術開発に焦点を当てる「Pursuing technology（技術をきわめる）」です。第四に、海外の政策やセキュリティ、地政学を読み解く「the Global Trends（世界のトレンドを知る）」です。第五に、スタートアップや若手研究者、学生を支援する「With the Next Generation gamechangers（次世代を応援する）」です。

あわせて、出展技術の中からイノベーション性が最も優れていると評価できるものを表彰する「CEATEC AWARD 2026」も開催され、各種大臣賞や優秀賞が授与される予定です。

本展示会におけるスケジュールとして、2026年8月27日の10時より、来場事前登録およびカンファレンスの聴講予約受付が開始されます。これに先立ち、9月15日からはオンラインセッションの公開が始まり、10月30日まで視聴が可能です。

出展企業情報　随時更新します　10/8更新

シャープ：防災・通信・水道・エネルギーで社会レジリエンスを提案

シャープは、「社会レジリエンス」をテーマに、防災・減災、インフラ維持、エネルギー活用に関わる7つの技術・ソリューションを展示します。洗濯水を浄化して再利用し、給排水設備がない場所や避難所でも衛生環境を支える「トリプルフリーランドリー」、可搬型ローカル5Gシステム「Instant 5G Network」、移動体での安定通信を目指すMEO・LEO衛星通信ユーザーターミナルを紹介。家電データによる地域の異常把握や避難情報の発信を行う防災DX、長時間のエネルギー貯蔵に対応するフロー型亜鉛空気電池、水道管の微小な漏水と位置を推定する上水道漏水検知システム、過酷な宇宙環境に対応する宇宙用太陽光発電も披露します。

K-kaleido：PC内で完結する3つのローカルAIアプリを展示

K-kaleidoは、NECパーソナルコンピュータのブース内で、AI処理とデータ保存をPC内で行う用途特化型のローカルAIアプリを展示します。提供中の「スピーチコネクト®」は、会議音声を外部AIへ送信せず、リアルタイムの文字起こしと翻訳を行い、テキストログをPC内に保存します。参考展示する「言の記™」は、文字起こしデータから議事録を生成し、決定事項や論点、ToDo、検討経緯の整理と活用を支援。「KnowStep™」は、PC操作中のスクリーンショット取得から、手順書や音声付き操作動画の作成までを行います。重要会議や開発中の画面など、外部への送信を避けたい情報を扱いながら、会議記録や操作履歴を次の業務へ生かす方法を紹介します。

ディスカバリーズ：利用者へ自ら話しかける「AI社員」を初公開

ディスカバリーズは、ソフトウェア協会による共同出展企画「AI Collaboration Square」に参画し、AIが自ら利用者へ働きかける「話しかけてくるAI社員」を初公開します。展示の中心となる「Virtual Staff」は、利用者から質問されるまで待つ従来型のAIとは異なり、必要なタイミングで通知や提案を行い、気づきや次の行動につなげるものです。通知を受け取った利用者は、その場でAIへ質問や相談ができ、通知から対話、業務の実行までを連続して体験できます。総務・人事、営業支援、マーケティングなど、それぞれの専門性を持つ複数のAI社員も展示。目的に応じたAI社員と会話しながら仕事を進める、AIを業務ツールではなくチームメンバーとして活用する働き方をデモ形式で紹介します。

ゼンリンデータコム：地図と位置情報で道路・EVの動きを可視化

ゼンリンデータコムは、LBMA Japanパビリオン内に出展し、各種データを活用した道路分析とEV行動分析のソリューションを紹介します。「地図データクロス分析ツール（仮称）」は、地図データに交通事故や交通量などのデータを掛け合わせ、条件に合う道路やエリアを地図上で可視化・検索できるもの。道路状況の把握や、AD・ADAS開発における検証地点の絞り込みを支援します。「EV行動分析レポート」では、走行距離、走行エリア、充電場所、充電率、充電履歴などを可視化・分析。実際の利用傾向をもとに、充電スタンドの配置計画や将来の電力需要、インフラコストの試算などに活用できます。会期中は、AIと位置情報データの社会実装や、EV充電インフラの拡充をテーマとした講演も行います。

JTB：音声ARで移動を観光体験に、自動運転やエンタメで地域の課題に対応

JTBは、移動と観光、エンターテインメントを組み合わせた3つの共創事例を紹介します。ソニー・ミュージックソリューションズとの取り組みでは、音声ARサービス「Locatone」を使い、ゴルフ場のカートや観光施設内の移動手段を体験型コンテンツに変える構想を紹介。「夜のゴルフ場」を舞台にした没入体験も検討しています。アソビシステムとの合弁会社「アソビJTB」は、企業や自治体、交通事業者などと連携し、訪問前から移動、滞在、購買までを含む体験づくりの取り組みを紹介します。また、三菱電機の自動運転サービス「xAUTO」と、JTBのネットワークや観光地運営支援のノウハウを組み合わせた事例も展示。観光地やリゾート施設での移動手段の安定確保と、人手不足への対応を目指します。

フォーラムエイト：都市の再現から360度回転する宇宙体験まで、VRと現実のデータを連携

フォーラムエイトは、3DVRソフトウェア「UC-win/Road」を中心に、現実のデータやAI、ロボット、シミュレータをつなぐ技術を展示します。都市や道路、災害などを3D空間に再現し、設計・解析の結果を交通、防災、施工などの検討に活用。「ForumSync」は地図や点群、センサー、気象などのデータを統合し、「F8-AI」は情報検索やデータ作成、技術者の判断を支援します。会場では、触覚を伝える技術やロボット「ゼンマイ」との連携を実演。大阪・関西万博で展開した宇宙体験も改良し、360度回転するシミュレータで宇宙を巡るVR体験を提供します。さらに「Metavania」では、複数人がブラウザから同じ3D空間に入り、遠隔地から計画の確認や協議、教育・訓練を行う仕組みを紹介します。

特設サイト：https://seminar.forum8.co.jp/detail.html?id=455

Preferred Networks：自律搬送ロボットから国産生成AIまで、製造・行政・教育での活用を紹介

Preferred Networks（PFN）は、AIの活用事例を「動く・考える・届く」の3つのエリアで紹介します。「動く」では、自律搬送ロボット「カチャカEvo」の実機デモに加え、動画分析やAIによる外観検査など、製造現場向けの技術を展示。「考える」では、国産大規模言語モデル「PLaMo」の最新モデルを中心に、行政・教育での活用や企業ごとの専用モデル構築事例を紹介します。「届く」では、「PLaMo翻訳」、AI面接・人材育成支援サービス「タレスカ」、AIプラットフォーム「PreferredAI Work Suite」などを展示。クラウド利用から、自社内に設置するPLaMo搭載サーバーまで、導入方法の違いも紹介します。10月14日の講演では、視覚情報や現場データを使い、AIをロボットや産業システムへ応用する取り組みを説明します。

マップル：地図データとAIで立地分析を効率化、運行管理や観光客の周遊も支援

マップルは、立地分析、地図表示、運行管理、観光集客に関する4つの位置情報サービスを紹介します。「スーパーマップル・デジタル」のAI連携では、地図上の周辺情報をテキスト化して生成AIに引き継ぎ、不動産評価や店舗立地、災害・事業継続対策の分析レポート作成を支援します。地図表示では、出版で培ったデザインを、拡大・縮小に対応するベクトルタイル形式で表現。「ルートナビゲータープラス」は、車両の位置把握からルート作成、走行時の案内までをカバーし、新人や代走ドライバーの運行を助けます。観光分野では、現地取材と編集を経たガイドブック掲載情報のデータベースに加え、集客や周遊を促す仕組みを紹介。10月14日には、地図データとAIを使った意思決定をテーマに講演します。

日本水中ドローン協会：水中ロボットを自らつくって学ぶ「SeaPerch」の実機と教育内容を紹介

日本水中ドローン協会は、米国の非営利団体RoboNationが展開する国際教育プログラム「SeaPerch（シーパーチ）」の実機を展示します。学生が水中ロボットを自ら設計・製作し、試験と改良を重ねながら競技や発表に挑むプログラムです。科学・技術・工学・数学を学ぶSTEM教育に加え、チームでの作業を通じて課題解決力やコミュニケーション力、発表力を育むことを目指しています。会場では、ロボットの仕組みや教育プログラムの内容、日本国内での展開を紹介。同協会はRoboNationと連携して国内への普及を進めており、教育機関や自治体、企業・団体との連携を募ります。「海洋デジタル社会パビリオン」の次世代人材育成の取り組みとも連動し、水中ロボットの製作を通じて海や技術に触れる学びがあるブースになりそうです。

電池サプライチェーン協議会：58社の技術でたどる、蓄電池が生まれて資源に戻るまで

電池サプライチェーン協議会（BASC）は、58社が参画し、資源・精錬から部素材、電池製造、搭載、リユース・リサイクル、データ連携までを紹介します。電池が生まれ、使われ、再び資源へ戻る流れに沿って、各工程を担う企業の技術と役割を展示。電池搭載の事例としてEVのカットモデルも並び、国の蓄電池戦略と連動した産官学の取り組みや、蓄電池を活用する将来の社会像を伝えます。ブース内では3つのステージイベントを予定。10月13日は経済産業省や徳島県、BASCの登壇者が蓄電池産業の再成長と「徳島バッテリーバレイ構想」を紹介します。14日はリチウムイオン電池の発明者・吉野彰氏が技術革新と未来の可能性を語り、15日はサイエンスアーティストの市岡元気氏が科学と電池技術の面白さを伝えます。

AULUMU：冷却機構付きスマホケースからバッグまで、機能とデザインを両立するギア

AULUMU（オルム）は、「機能美と実用性の融合」をテーマに、スマートフォン周辺機器やバッグを展示します。中国・深センで2022年に設立されたブランドで、サイバーパンクを取り入れたデザインが特徴です。展示には、高耐衝撃素材の1500Dアラミドファイバーを使ったケースや、独自の冷却システム「CoolHyperCooling」を搭載したケースが並びます。テックスリングバッグのB01／B02シリーズ、3軸・360度のスマホリング「G09」「G09 GHOST」も紹介。スマートフォンケースに加え、イヤホンケース、ウォッチバンド、磁気アクセサリー、充電アクセサリーなど、日常で使う製品を会場で実際に体験できます。来場者向けの割引クーポンと、SNSフォロー特典も用意しています。

特設サイト：https://aulumujapan.com/pages/ceatec-2026

インターバース社会実装推進メタコンソーシアム／人間拡張コンソーシアム：歩行の可視化から触覚の共有まで、現実とデジタルをつなぐ技術を体験

食、ヘルスケア、スポーツ、まちづくりなどの分野で、現実とデジタルをつなぐ研究成果を展示します。スマートシューズによる歩行状態の可視化、3Dフードプリンターを使った食の体験、センサーによるゴルフスイング診断などを紹介。ロボットアームに力加減を伝える技術や、遠隔地とのリアルタイム交流、AIを使った触感設計も展示・実演します。人間拡張の展示では、NTTドコモの人間拡張基盤を活用した「FEEL TECH」と連携し、触覚・力覚技術やVRによって人の知覚や体験を広げるサービスを紹介します。いずれも内閣府の戦略的イノベーション創造プログラム（SIP）第3期の取り組みです。会期中には、身体性インターバース技術、スマートシティ、フィジカルAIと6Gを扱う3つの講演・討議も開催し、企業や自治体などとの協業を募ります。

協同：近くの画面を遠くに見る感覚で、平行視タブレットを使ったゲーム体験

協同は、eスポーツ高等学院と共同で、体験型ブース「眼が休まるゲームセンター」を展開します。近未来のゲームセンターをイメージした空間で、タブレット「MYOFREE（マイオフリー）」を使ってゲームを楽しめます。MYOFREEは、専用グラスと独自の画像生成技術を組み合わせ、遠方を見ている時に近い「平行視」の状態をつくる製品です。同社の説明では、約40cm先の画面を見ながら、視点は約5m先を見ている時に近い状態になります。会期中には、現役eスポーツプレイヤーのyouxme（ユーミー）選手との対戦体験も予定しています。eスポーツ高等学院は、ゲームのトレーニングに加え、アイケアなどを学ぶ授業を導入しています。今回の展示では、ゲームを通して画面を見る時の視点の違いを体験できます。
※MYOFREEと専用グラスは医療機器ではなく、「眼が休まる」という企画名も医学的な効果・効能を示すものではありません。

三菱電機：現場ナレッジとフィジカルAIで無人化工場の未来を提示

三菱電機グループは、「フィジカルAIでつくる、産業のミライ。～現場ナレッジを起点に、データと共創で生み出す新たな価値～」をテーマに出展します。デジタル基盤「Serendie®（セレンディ）」を活用し、長年培ってきた製造現場のナレッジとAI技術を組み合わせた取り組みを紹介。部品の個体差や位置のずれなどに対応しながら、熟練作業者と同等レベルの判断と作業を目指すフィジカルAIの社内実証例を展示します。ねじ締め作業を題材に、部品の状態を見極め、力加減や作業角度を調整しながらロボットアームを自律制御するデモンストレーションを実施。社外パートナーとの共創による展示では、人型ロボットが形状やサイズの異なる物品を棚へ柔軟に配置する様子や、現場特有の事象に対応するノウハウを学習する技術を紹介します。

エディオン：家電とテクノロジーをつなぐIoTプラットフォームで豊かな暮らしを提案

エディオンは、CEATEC 2026に2回目となる出展を行います。今回のテーマは「家電を繋ぎ、豊かな暮らしと地域を支える」。家電販売にとどまらず、暮らしを支える多様なサービスを提供してきた同社が、スマートライフを支援する取り組みと今後のビジョンを紹介します。会場では、さまざまなテクノロジーと家電を連携させ、日々の暮らしを「安心で便利な体験」へ変えていくIoTプラットフォームを展示。家庭内にある複数の家電やサービスをつなぐことで、利用者の利便性や安心感を高める具体的なソリューションを提案します。家電量販店として顧客の暮らしに接してきたエディオンが、家電とデジタル技術の組み合わせによって、生活と地域をどのように支えていくのかを示す出展となります。

ミライト・ワン：コンテナ型データセンターなどAI・社会インフラを支える13の技術を展示

ミライト・ワングループは、CEATEC 2026に3年連続で出展します。「AIと社会のインフラを支えるテクノロジー」をテーマに、生成AIの普及や企業のDX・GX推進に伴うデータ処理需要の拡大に対応する技術・ソリューションを紹介。次世代のAIインフラとして注目されるコンテナ型データセンターをはじめ、企業DX・GX分野では「MY One Grid™」、水素利用、DX Wi-Fi®、リアルタイム位置測位、病院向け自営LTE「sXGP」などを展示します。建設分野では、壁面接触作業ドローン、月額制ドローンドックサービス、マルチ・モニタリングサービス、建設現場DXソリューションなどを披露。ブースでは、コンテナ型データセンターのワンストップソリューションや小容量水素ガスの活用などをテーマにした特別セミナーも連日開催します。

クリエイティヴ・ヴィジョン：CES日本パビリオン「JAPAN TECH」が海外展示会の出展事情を紹介

クリエイティヴ・ヴィジョンは、CESの日本パビリオン「JAPAN TECH」をテーマに出展します。同社は、日本企業にとって費用や手続き、商習慣の違いなどが障壁となるCESへの出展を支援するため、2018年にJapan Tech Projectを開始。大阪商工会議所との共催で運営しています。10月15日には、「JAPAN TECH出展者に聞く世界最大の展示会CESの使い方～裏から聞く海外展示会の出展事情～」と題したトークセッションを開催。ジカンテクノ、東京科学大学、スペースワンから登壇者を迎え、準備段階での苦労や出展効果、現地での経験などを紹介します。ブースには米国専門スタッフによる相談窓口を設け、CESをはじめとする米国の展示会への出展やブース施工に関する相談に対応します。